今月の初めのゴールドマン・サックスの元社員の逮捕に端を発した、ゴールドマン・サックスのHigh Frequency コンピューター・トレーディングと市場操作の疑いは、ついにMainstream Media (MSM)のカバーするところとなりました。7月24日付けで、フォーブス誌とニューヨーク・タイムス紙がHigh Frequencyトレーディングのサブセット、フラッシュ・トレーディング(Flash Trading)を取り上げました。ニューヨーク州選出のチャック・シューマー(Chuck Schumer)民主党上院議員が、フラッシュ・トレーディングの禁止を求めた書状を証券取引委員会(SEC)に提出したからです。
シューマー、フラッシュ・トレーディングの取締を要求(7月24日フォーブス)
[シューマー]上院議員、ハイスピード・トレーディングの規制を求める
(7月24日ニューヨーク・タイムス)
フラッシュ・トレーディングとは、売り買いのオーダーが株式取引所に流れる前に、30ミリセコンド(0.03秒)から500ミリセコンド(0.5秒)の間、フラッシュ・トレーディングのメンバーにオーダーの内容を開示するもののようです。現在のコンピュータの容量、スピードからすれば、500ミリセコンドは永遠にも等しい長さです。その間に、メンバーのトレーダーはこの情報を使って、自社に有利なオーダーを出すことが出来る、というわけです。
原則的には、お金さえ払えば誰でもフラッシュ・トレーディングのメンバーになれるようですが、現実にはメンバーは大手の金融機関、Quant Fundsに限られます。入ってくるデータに対してミリセコンドで対応できるコンピューターを保有している会社、ということです。
フラッシュ・トレーディングのサービスを現在提供しているのは、ナスダック(Nasdaq)、Bats Exchange、Direct Edge。このDirect Edgeというのは、ゴールドマン・サックス、シタデル(Citadel)、ナイト・トレーディング(Knight Trading)の三社がサポートするネットワークで、ここがフラッシュ・トレーディングを最初に提供しました。その結果、ニューヨーク証券取引所、ナスダックなどから取引高を吸い上げたようで、ナスダック、Bats ExchangeはDirect Edgeのフラッシュ・トレーディング攻勢に対抗するために、同様のサービスを提供し始めたようです。記事によると、ニューヨーク証券取引所はフラッシュ・トレーディングに反対しているようですが、証券取引委員会が格別の処置をとらなかった場合フラッシュ・トレーディングを提供せざるをえないかもしれません。
一般の投資家にとって、平等の立場、Level playing fieldは存在していなかったわけです。(何を今更、と私は思っていますが。)チャック・シューマーが騒いでこれを規制しても、また新しい技術、ソフトウェアで規制を迂回する方法はいくらでも出てくるのでしょう。
例によって、フラッシュ・トレーディングに詳しいのはゼロヘッジですが、記事が長くテクニカルなので週末に読むことにしています。お読みになりたい方は、これです。
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5 years ago
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