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昨日のポストでお話した私の妄想の続きですが、文部科学省が半減期が１５００万年以上もあるヨウ素１２９を土壌サンプルから検出を行っている理由がもう一つ、思い当たりました。
読者の方がコメント欄でチェルノブイリに触れていらっしゃったので、チェルノブイリ事故ではこの核種は検出されていたのか、されていたとしたらどのように解釈され、使われていたのだろうか、と思ったわけです。そこで早速検索を掛けてみると、このような論文が見つかりました。
２００２年１２月に"Science of the Total Environment"誌に発表された、デンマークとチェコの研究者による論文で、概要に次のような記載が：
Soil samples from areas in Belarus, Russia and Sweden contaminated by the Chernobyl accident were analysed for 129I by radiochemical neutron activation analysis, as well as for 137Cs by gamma-spectrometry. The atomic ratio of 129I/137Cs in the upper layer of the examined soil cores ranged from 0.10 to 0.30, with an average of 0.18, and no correlation between 129I/137Cs ratio and the distance from Chernobyl reactor to sampling location was observed. It seems feasible to use the 129I/137Cs ratio to reconstruct the deposition pattern of 131I in these areas.
チェルノブイリ事故によって汚染されたベラルーシ、ロシア、スウェーデンの地域の土壌サンプル中のヨウ素１２９を放射化学中性子放射化分析、セシウム１３７をガンマ分光法によって分析し、比率を調べた。土壌表層部のヨウ素１２９・セシウム１３７の原子比率は０．１０から０．３０、平均が０．１８で、この比率はチェルノブイリ原発からの距離に関係なくほぼ一定しており、当初のヨウ素１３１の拡散、沈降状況を再現するのにこの比率が使用できると思われる。
つまり、文部科学省が今になってヨウ素１２９の土壌中の濃度を検査させているのは、セシウム１３７との比率を出して事故初期のヨウ素１３１の拡散・沈降状況を再現しようとしているのではないか。
事故初期、日本政府がしたことは皆様もご存知の通り、「安全」を連呼することでした。事故初期の土壌サンプルでヨウ素１３１を測ったのは、３月下旬にIAEAが飯舘村の土壌を測ってキロ当たり２千万ベクレルあった、と発表した以外に記憶がありません。文部科学省がヨウ素１３１の実測を行ったのは６月になってからで、結果を発表したのは９月になってからでした。
そこで、半減期が非常に長いヨウ素１２９を測ることによって遅ればせながらヨウ素１３１の初期の拡散の実態をより正確にしよう、という文部科学省の目論みなのか。相変わらず素人の妄想の域を出ませんが、こっちのほうが可能性は高いかも知れません。
但し、上述の研究概要でも察することが出来るように、万一セシウム１３７との比率が「一定」でない場合、ヨウ素１３１の飛散分布状況の推定に使うことが出来ない可能性もあるのではないでしょうか。その場合、今度は比率が一定でないのはなぜか、という疑問が出てきます。偏在するヨウ素１２９がどこから出てきたのか－どの原子炉あるいは使用済み燃料プールか－を知る手がかりとなるのかもしれません。
ともあれ、文部科学省がヨウ素１２９の情報を発表するのはいつになるのでしょう。
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なお、飯舘村でヨウ素１３１が土壌からキロ当たり２０００万ベクレル検出されていた件、お見逃しになっていた方のために再掲しておきます。２０１１年４月１日付け共同通信です。
ＩＡＥＡ、検出はヨウ素 測定値を２千万ベクレルと修正
【ウィーン共同】国際原子力機関（ＩＡＥＡ）は３月３１日、福島第１原発の北西約４０キロにある避難区域外の福島県飯館村の土壌からＩＡＥＡの避難基準を上回る値が検出されたとした放射性物質は、半減期の短いヨウ素１３１で、測定値は１平方メートル当たり約２千万ベクレルだったと修正した。
ＩＡＥＡ当局者は３０日の記者会見で、約２００万ベクレルとしていた。数字を取り違えたとみられるが、ＩＡＥＡは独自の避難基準の２倍に相当する事実は変わらないとしている。
測定日は３月後半で、ヨウ素１３１の半減期は約８日。当局者は「検出された値は限られた試料に基づいた初期評価で、追加調査が必要」と話している。
一方、日本の原子力安全委員会は３１日、国内では土壌でなく空間放射線量を指標にしていると説明。原発から半径２０キロを「避難」、２０～３０キロを「屋内退避」とした設定は妥当で、避難区域の設定の見直しは必要ないとの考えをあらためて示していた。
原子力安全委員会だけでなく、当時の枝野官房長官も同様の発言をしていました。日本では土壌ではなく、他にも総合的に判断する、避難域を見直すことは考えていない、と。
この共同ニュースが出た４月１日、飯舘村では山下俊一教授が村の幹部に非公式のセミナーを開き、まったく心配は無い、飯舘村は風評被害と戦う福島のシンボルだ、とぶち上げていた、と田中隆作さんのブログにありました。
日本政府が飯舘村の住民に避難命令を出したのはその１０日後でした。
