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Friday, January 1, 2010
Saturday, December 19, 2009
中国：世界はアメリカの負債を買い続ける金がない
日本も多少は中国を見習ったらどうですかね？
国民の金を湯水のように使い続け、無い金を作り出し（借金）、新しい税金を課す法案を次から次へと可決させているオバマ政権が最も恐れていい発言でしょう。
上海日報 (Shanghai Daily) に昨日載った記事です。
Harder to buy US Treasuries
(Zhou Xin and Jason Subler, 12/18/09 Shanghai Daily)
「アメリカの貿易赤字縮小で海外へのドル供給が減少しているため、各国の政府にとってアメリカ政府の債券（Treasuries)を買い続けることは困難になってきている、と中国の中央銀行高官が発言。
「中国人民銀行の副総裁Zhu Min氏のコメントは中国に限ったものではないが、アメリカの債券の最大の米国外保有者である中国の高官の発言は注目に値する。中国は2兆3千億ドル（約207兆円）の外貨準備高の相当部分がドル建て資産であるため、この資産への影響を考えて通常は不用意な発言を控えている。」
記事は更に続き、
「米ドルの役割に触れたZhu副総裁は、ドルの価値が更に下落するのは防ぎようが無い、なぜなら米国政府は赤字国債の発行による赤字財政支出を続けるからである、と述べた。
「更に、アメリカの国債をいったい誰が買うのか、と疑問を呈している。
『米国は諸外国政府に米国債の購入を強要することはできない。保有高の倍増？絶対に不可能である。世界各国はこれ以上米国債を買う金がないのだ。』
日本も、アメリカに多少なりとも脅しをかけられないんですかね。普天間の件でも、コペンハーゲンの首脳会談でも、結構アメリカに馬鹿にされているようですが（まあ半分は自業自得か）、日本の米国債保有高は中国に次いで世界第2位、外貨準備高1兆700億ドルの内7500億ドル相当が米国債券です。
中国は米ドル・債券に頼る外貨準備高からの脱却を目指して、金（Gold）を買い続けています。中国政府の金保有高は、過去1年で倍増、現在1054トンです。（ちなみに日本は765トン。）これを今後数年で6000トン、10年後には10000トンに増やす計画だとか。6000トンになると、米国に次いで（Fort Knoxに実際に金があればの話ですが）世界第2位の金保有高になります。10000トンになれば、断トツの世界一の保有量です。
金だけでなく、鉄鉱石、亜鉛などの工業材料、アフリカの農地買い上げ・借り上げなど、ありとあらゆる手段で準備高の米ドル依存を減らすべく、中国政府と中国投資有限責任公司（China Investment Corp.）はフルに活動しているようです。
日本は何か対策を講じているのでしょうか？それとも、アメリカ政府への信頼はゆるぎない？
Thursday, December 3, 2009
Climategate、更に拡大！
ここ2週間、イギリスの東アングリアに端を発した『Climategate』、地球温暖化データでっち上げ騒動は、ヨーロッパ、アメリカにも飛び火、オーストラリアに至っては、政府提案のカーボントレーディングの法案を上院が否決しました。
ほとんど毎日のように新しい暴露記事が出、どれを紹介しようかと迷っている間にまたも新しい記事がでる、といった状態です。
まずはオーストラリアから。
『上院、排気ガストレード法案を否決』（12/2/09 オーストラリアABCニュース）
『野党（Liberal Party）議員5人、自党が政府に同調して排気ガストレード法案に賛成することに反対し、党役職を辞任』（11/26/09オーストラリアABCニュース）Liberal Party党首のMalcom Turnbullは党首を解任されました。
次にアメリカ。
『NASA、（地球温暖化に不都合な）気象データを隠匿か』（12/3/09ワシントンタイムズ）
『ペンシルバニア州立大のMichael Mann教授、地球温暖化データを誇張または偽造していた疑い』（11/30/09 US News and World Report）大学当局が調査に乗り出すようです。
次はデンマーク。
『デンマーク、排ガス割り当てを巡る詐欺が横行』（12/1/09 コペンハーゲンポスト）VAT（Value Added Tax）の無い国から排ガス割り当てを買って、デンマークで売り、買い手からVATを取ってそのままドロン、という詐欺で、デンマーク政府は首都コペンハーゲンでの環境会議を直前にして緊急法案を可決する羽目に。
火の元のイギリスでは、
『東アングリア大学、同大学内気象研究所（Climatic Research Unit）の気象学者によるデータ捏造疑惑の調査開始』（12/3/09 AP, via Breitbart）研究所長のPhil Jonesは調査終了まで職を解かれました。
『東アングリア大学気象研究所、過去150年間の気温の生データを20年前に廃棄処分』（11/29/09 英国タイムズ）現在残っているのは、ここの研究者が改ざんしたデータのみ。
『保守党党首David Cameron、環境ポリシーで自党の議員の反発を買う』（12/1/09 英国インデペンデント）Cameronに反対する議員、「排ガス規制は結構なことだが、そのためにイギリスの経済が破綻しては元も子もない」という、最もな議論。
英国テレグラフ紙のジェームズ・デリングポール（James Delingpole）は『Climategate』ニュースを書き続けています。
地球温暖化「危機」を煽って更なる大もうけを狙う前米国副大統領アル・ゴア氏は相変わらずで、コペンハーゲンの基準ではとても足りない、とかぬかしています。
日本の外から日本の新聞、インターネット報道などを見る限り、この騒ぎについては日本ではまったくの沈黙ですねえ。興味深い反応です。地球温暖化、しかもその原因はCO2と信じ切っていろいろな政策を実施し、規制を強化し、新税の創設を計画し、アメリカの猿真似のキャップ・アンド・トレードをやろうとしている日本としては、アル・ゴア氏と共に『Climategate』を無視するより他にないのでしょう。
Head in the sand…
When are you going to wake up?
Sunday, November 22, 2009
地球温暖化のデータ、実はでっち上げ？
「地球温暖化」のヒステリーは何も今に始まったことではありませんが、12月にコペンハーゲンで地球温暖化の対策枠組みの合意に向けて、世界主要各国で一段とヒステリーの度が上がっているようです。
そんな中、「地球温暖化」を疑う人々、特に、「人間が温暖化を引き起こしている主原因である」というマントラを疑う人々にはとてもジューシーなニュースが週末に入ってきました。
イギリスの東アングリアにある世界でも有数の気象研究所のコンピュータにロシアのハッカーがアクセス、過去数十年のデータとイギリス、アメリカの研究者の間で交わされてきたメールをインターネットにぶちまけたのです。
英語版のブログにイギリスのテレグラフ紙に載った記事の書き出しをコピーしましたので、お読みください。APにも出ました。
「地球温暖化」を疑う研究者の死を喜んでいるメールなどはまだかわいいものですが、どうも過去２，３０年にわたって、「地球温暖化」の「理論」が裏付けられるようにデータを改ざんしていた可能性が大なのです。メールの一つは、「温暖化どころか気温は下がっている、これはデータが間違っているに違いない」と、自分たちのいわゆる「理論」を疑わず、科学的に計測されたデータをけなしています。
こうなると、これは宗教の一種ですね。
E pur si muove と言ったのはガリレオでしたねえ。
「温暖化」が起こっているとしても、それが人的理由か、自然のサイクルか（特に太陽の黒点の活動サイクル）データを調べもしないで分かるはずが無いだろうにと私などは素人考えですが、宗教の信者にはそんなことは関係ないのでしょう。
日本の新しい政権も着々と「人的理由で引き起こされている地球温暖化」宗教を広めているようですが、この全世界的経済不況の真っ只中で「地球温暖化税」、「キャップアンドトレード」などで金をむしりとられることになる納税者は、全世界的に二の足を踏みつつあるようです。
アメリカでも、アル・ゴア前副大統領（地球温暖化の億万長者）に対する反感が表向きになってきているような気がします。シカゴのClimate Exchangeを創設したのはほかならぬゴア氏。創設のパートナーはハンク・ポールソン前財務長官（元Goldman SachsのCEO)。政府の力を使ってミドル・クラスからお金を吸い上げて（税金、罰金、エネルギーコスト上昇による物価上昇など）、ゴア氏やポールソン前長官のような人々が恩恵を受けるわけです。何か、ばかばかしくなりませんか？
Stinking to high heaven…といったところでしょうか。
Friday, November 13, 2009
セルビアの市民「H1N1退治にはにんにくが一番」
政府の関係省庁、医者の渋い顔を尻目に、セルビアの市民はH1N1インフルエンザの予防ににんにくを買いまくっているようです。政府の勧めるワクチン接種（セルビア政府はスイスのノヴァーチス社のワクチンを購入）よりも、何世紀も行ってきた自然療法の方がよほど信頼されているようで、首都ベルグラードの青空市場でもにんにくが品切れ状態、価格が高騰している、とAP通信のニュースです。
Swine flu causes surge of garlic sales in Serbia
(Dusan Stojanovic, 11/13/09 AP via Google)
記事の中に、ベルグラードのシニアの名言（迷言？）がありました。「ワクチンで余計具合が悪くなるかもしれない。にんにくなら、息が臭くなるだけですむ。」セルビアの人々はにんにくを生でかじっているらしく、街頭、公共の場所はにんにくのにおいで充満しているとのこと。
にんにくは古来から各種疾患、疾病（消化不良、感染症、高血圧、心臓病、ガンなどなど）の予防および治療に使われてきました。古代ローマの軍隊は進軍した先々でにんにくを植え、兵士の治療に使っていました。また、セルビアのようなバルカン半島深部では、「吸血鬼退治」にも使われてきました。（Bill Sardi氏の数年前の記事をご参照。）
今回のにんにく人気の裏には、セルビアでこの夏行われた2つの音楽祭があるようです。7月に行われたある音楽祭で、そこに集まってビールを飲んで大麻をやって騒いでいた若い観客の中からセルビア初のH1N1インフルエンザのケースが発生。ところが、同じく多く人の集まった別の音楽祭では、にんにくのたっぷり入った肉料理を食べ、セルビアの伝統的なアルコール飲料（梅酒の一種）を飲んでいた観客は一人としてH1N1に罹患しなかった、さて、これはにんにくに違いない！ということのようです。（梅酒かもしれないでしょうに、と私は思いますが…。）
私はセルビア人（というかユーゴスラビア人（クロアチア人とセルビア人の混血））の友人がいますが、彼が代表的だとすると、バルカン半島の人々はまず頑固でしょう。特に政府の言うことなど鼻にもひっかけないで（大体政府をまるで信用していない）、信ずる我が道を行く、といったところですかね。
Thursday, November 12, 2009
ミシェル米大統領夫人、娘のため歴訪に同行せず
妊婦へのH1N1ワクチンの接種
ワクチン接種とインフルエンザ罹患、どっちが危険？
H1N1インフルエンザについて、Bill Sardi氏のラジオインタビューを聞き終わったところです。明日にもポストにして出したいと思いますが、とりあえず、これだけは今日中に言っておきたい！と思います。
妊婦の方、ワクチンの接種はよくよくお考えください。胎児（と乳幼児）の血液脳関門はまだ未発達のため、胎児の脳に（不活性化されているとは言え）ウィルスの菌、ワクチンの成分が直接行ってしまうのです。インフルエンザにかかると流産するとか死産する、という情報は、ほとんど根拠がありません。大体、H1N1ワクチンはほとんど臨床テストなどはされておらず、まして妊婦に対するテストなど日本でも皆無に等しいはずです。（アメリカでは間違いなく皆無です。）アメリカでH1N1インフルエンザで死亡したとされる妊婦は、既往症があるか、極度の肥満、または栄養失調（特にビタミンC欠乏）であったケースがほとんどです。
アメリカでも日本と同様、妊婦に優先してH1N1ワクチンの接種を開始しました。ところが、ワクチンの接種を受けた直後、それまで順調だった妊娠が突然流産、死産に終わってしまったケースがインターネットのメッセージボードに載りだしています。
インフル・ワクチン、ホラーストーリー（Bill Sardi 2009年11月13日Lewrockwell.com）
Bill Sardi氏の記事は、About.comに出だした、ワクチンの接種を受けた直後に流産、死産を経験した妊婦のメッセージを引用しています。（メッセージがでっち上げ、という可能性も勿論あります。）
また、記事によると、ポーランドは妊婦へのH1N1ワクチン接種を危険だとして取りやめることを決定したそうです。スイスも同様に禁止しているとの事。
About.comのコメント・セクションはここです。
お子様のワクチン接種も同様です。特に小さな子供には、効きません。特に輸入ワクチンは、このブログでも何度か触れたとおり、100害あって一利なし。日本は希望者のみだそうですが、 アメリカでは小中学校で強制的に行われている地域も多く、接種を嫌って逃げ出した子供を拳銃を持った警官二人が追いかけて取り押さえ、無理矢理接種を受けさせた、とかいうとんでもないニュースもあります。
アメリカではインターネットの情報のおかげで、ワクチンの接種を拒む市民の方が多く、政府もパンデミックだと危機を煽ってきた手前格好がつかないのでしょう、CDC (Center for Disease Control)が、これまでH1N1インフルエンザで死亡した人の数を1200人から突然4000人以上に書き換えました。
そんなものです。中西部の急患専門医でもあるヤフーのメッセージボードメンバーの最新報告によると、インフルエンザの急患が今週になってばったり途絶えた、とのことです。どうも、何か変です。
Wednesday, November 11, 2009
株式市場と月の満ち欠け
正に Lunatic ですが、面白半分でご覧ください。英語版のトレード・ブログの方にチャートを出しておきました。ダウ工業平均のデイリー・チャートですが、ここ3ヶ月の満月と新月をそれぞれ緑と赤の矢印でマークしてあります。
何と驚いたことに、株式市場がマラリアの病原菌と同じように月の満ち欠けに反応しているではありませんか。ヤフーのSKFメッセージボードのメンバーに一人、大層変わった人がいて、9月の満月の直前に突然「このCorn Moon はパワフルだ」とかぶつぶつ言い出したのです。（この人は大体他人をけなすかぶつぶつ自分に話しかけているかのどちらかです。）その満月の翌日だったかな、株式市場は急上昇を始めました。10月のHarvest Moon も同じ。11月は、10月の後半の売りがかなり厳しかったので、これはここまでかな、と半分あきらめ、ショートのポジションを漁りだしたちょうどそのとき、またもBeaver Moonの満月。The rest is history．ダウ平均は今日今年最高を記録。
何でも11月の満月は「100年に1度の非常に強い力を持った満月」だったんだそうで、満月から5日間、マントラを唱えると望みがかなう、と私の主治医が満月から3日目に教えてくれました。発音が難しいので、このインド人GURUの唱えるマントラを2時間、先週の木曜日にかけっぱなしにしていたところ、ダウ平均がその間に８０ポイント上昇しました。
エリオット・ウェーブ・インターナショナルのメンバーの一人が、エリオット・ウェーブのサイトで突然株式市場と月の満ち欠けの記事とチャートが今日出ていた、との報告がメッセージボードにありました。私のチャートは昨日出したものです。（ははは。私の勝ち。）
Monday, November 9, 2009
ウクライナの奇妙なパンデミック
英語版のブログにリンクをいくつか出しておきましたので、是非ご覧ください。
ウクライナで10月29日に突然ブレークアウトしたインフルエンザらしき感染のことはご存知でしょうか？現在までに100万人が感染（11月のはじめの2日間で2倍）、死者115人との報道なのですが、死者115人の内H1N1ウィルスが検出されたのはわずか14例。残りの大多数のケースはいったい…？
H1N1の突然変異、エボラ、出血熱（Hemorrhagic fever)、肺ペスト（Pneumonic plague)などが可能性として挙げられているようですが、WHOの調査結果は公表されていません。
10月29日以前のウクライナのH1N1インフルエンザのケースはほとんど皆無に等しかったのです。何とも不思議な話です。不思議と言えば、いわゆるアメリカのマスメディア、MSM（Mainstream Media)には、ウクライナのニュースはほとんど出てきません。
英語版ブログにもリンクを出しましたが、これはちょっと面白いのでこちらにも出しておきます。Lewrockwell.comに掲載のBill Sardi氏の記事、『H1N1は人工的に作られた生物兵器か』からです。
"The synthesis of flu viruses became more than a possibility in 1999 when researchers demonstrated it was possible to overcome the previously insurmountable problem of arranging eight segments of RNA. This was accomplished by generation of RNA using an enzyme, RNA polymerase, essentially creating a cloned flu virus."
つまり、人工のウィルスです。この段落のすぐ前に、実験でポリオの人工ウィルスを注入したところ、本物のウィルスと同じように麻痺状態を引き起こした、とあります。
ちなみに、バクスター社の研究所がウクライナにあります。英語版ブログの最後のリンクをご覧ください。（怪しい、怪しい。）
（生徒から移された風邪（だといいんですが）が悪化するようなリンクばかりですねえ。皆様もお気をつけください。ビタミンA、C、D3、E、セレニウムと十分な休養です。）
Saturday, October 31, 2009
H1N1インフルエンザ最新情報
ヤフー・ファイナンスのSKFのメッセージボードは他の株のメッセージボードと比べても結構ユニークです。大体、ヤフーのメッセージボードでも金融関連の株をフォローしているボードはメンバーの質が高いのですが、SKFはその中でも群を抜いていると私は思っています。何が他のボードと違うかというと、このボードのトピックの豊富さでしょう。米国連邦準備銀行のバランスシートの中身から、株のテクニカル・アナリシス、金融関連の政府法令の影響、政治トピック、H1N1インフルエンザの最新ニュースといった具合です。メッセージボードですからもちろん顔が見えるわけでもなく、本名でもなく、年齢性別も定かでないのですが、不思議なことにメッセージを読んでいるとどの人が物を良く知っているか、よく考えているか、どの人がいい人か、なぜか何となく分かってくるのです。
という大層な前振りですが、そのボードの今日のトピックの中に、H1N1インフルエンザの情報が入ってきました。メッセージボードの記載です、とお断りして、お知らせしたいと思います。
まず１つ目の情報。これは、アメリカ中西部のどこかで急患専門の医者をやっているメンバーからで、ここ数日でインフルエンザの症状で急患を訪れる人々が急に増え、一日に５０人のペースであること、患者の年齢は３０代から５０代、それまでまったく健康だった人が突然発病していること、呼吸器がやられていることなどを書いた後、彼は気になることを言っています。
H1N1インフルエンザにかかっているかどうかを判断するテストはまったく役に立たない。
私の前のブログ・ポストで、診断テストが擬陽性（False positive）を多く出している、というニュースをリンクしましたが、この急患専門医師によると、擬陰性（False negative）、つまり、かかっていないという検査結果でも実際にはかかっている状態も多く発生している、要するにテストは何の役にも立たない、と言うことなのです。また、彼自身もH1N1に感染したものの、さほどのこともなく回復した、とのことです。
２つ目の情報は、ロッキー山脈のどこかにいるウイルス学者です。彼は、今年の夏前、H1N1インフルエンザの件数が増えだした頃からH1N1ウィルスの発生源を突き止めるべく研究をしていたはずですが、今日突然メッセージボードに復活、彼の最新の研究の成果などを書いています。中西部の医者と同様、彼もH1N1にすでに感染、回復していて、ワクチンは接種を受けるな、副作用のほうが怖い、と言い続けています。彼の言では、接種を受けても多分効かない、とのことです。（実際、最新のBill Sardi氏の記事でも、ワクチンは特に子供には効かない、とあります。）
ワクチンが効かない理由として彼が挙げているのは、H1N1ウィルスがすでに変異を起していることです。インフルエンザが猛威を振るう冬が終わる頃には、最初のH1N1ウィルスとは大層違ったウィルスに変異しているだろう、というのです。また、彼も、インフルエンザのテストはまったく役に立たない、と言っています。
彼も気になる一言を書いています。彼の研究に突然多額の助成金が付き始めたのですが、助成金の目的はインフルエンザの予防ではなく、危機管理と損害の軽減（Loss mitigation）だ、とのこと。
どうもH1N1インフルエンザの発生件数が突然増えている可能性があること、春、夏に観察されたケースよりも重い症状になっている可能性があること、テストは役に立たないらしいこと。大変に気になったので、ここは一つ、Lewrockwell.comに寄稿しているBill Sardi氏にメールを出して、彼の意見を聞いてみよう、と思い立ち、実際にメールを出してみました。
Sardi氏の答えによると、最近のH1N1インフルエンザが春夏より重度の症状を起している可能性（つまり、新しいStrainが導入された可能性）はある、ということです。『導入された』、と彼が言うのは、このインフルエンザ・ウイルスが自然発生である可能性は低い、と見ているからです。（これは、ロッキー山脈のウィルス学者も以前から言っています。）
H1N1ウィルスは、DNAを調べると実は３種類のインフルエンザウィルスから成り立っています。豚由来のウィルス、鳥由来のウィルス、人間由来のウィルスが再集合したものです。H1N1インフルエンザの最初の患者はメキシコの小さな村の子供だったのですが、他の村人もインフルエンザ症状を呈したにもかかわらずH1N1ウィルスが検出されたのはこの子供だけだったこと、また、H1N1ウィルスを保有する豚、鳥は若干見つかったものの、逆にウィルスに感染した人間からうつされた可能性のほうが高いこと、などを考えると、このウィルスが自然的に発生したとは考えにくい、と彼は言うのです。
実際、ウィルスの発生経路を追及する研究は、ほとんどおざなり、といった状態です。発生経路が分からなくては有効なワクチンも出来ないのでは、と素人の私は思ってしまいましたが、現場のプロ（医者、研究者）もどうもそう思っているようです。
Bill Sardi氏の最新の記事は、ここです。
Flu Season Has Peaked; Vaccination Would Only Reduce Number of Infected Americans By 6 Percent; Young Children Would Receive No Benefit (Bill Sardi, 10/31/09 Lewrockwell.com)
ワクチンを接種しても、患者数をわずか６％減らすぐらいにしか役に立たない、６ヶ月から３５ヶ月の乳幼児の２５％にしか効かず、３歳から９歳の子供には３６％しか効かない、とのこと。
大体インフルエンザのワクチンは実際あまり効かないのですが、今回のワクチンもその例外にもれず、と言ったところでしょうか。また、臨床試験などはほとんど行っていないこともお忘れなく。
また、Sardi氏によると、メッセージボードのメンバーが報告しているような重症ケースは、健康に見えても栄養不良である可能性がある、との事。ワクチンを受けるよりも有効なのは、Sardi氏によると、
- ビタミンC
- ビタミンD3（病院などでもらうビタミンDは大抵がD2です。これは効果があまりありません。）
- ビタミンE
- セレニウム
- ビタミンA（10,000IU）
- Andrographis
- Zinc（亜鉛。空腹時に摂取しないこと）
- Oscillococcinum（フランスのBoironという会社が作っている、インフルエンザに効くホメオパシー
また、共生細菌（ヨーグルトに入っている乳酸菌など）の不足している人はインフルエンザにかかりやすい、という記事を読みました。ご参考まで。
Thursday, October 22, 2009
H1N1インフル・ワクチンの副作用は「単なる偶然」？
Lewrockwell.comに掲載の記事です。H1N1ワクチンの接種によって重大な副作用が発生した場合、ワクチン製造メーカーは「単なる偶然」で済ませるつもりだから、気をつけろ、ということです。
英語を要約する時間が無いので（株の売り買いについ毎日忙しく…）、英語のリンクですがぜひお読みください。（分かりにくいところがあったら、コメント欄に質問をお寄せください。）
Serious Vaccine Reactions to Now Be Called 'Coincidence'?
(Dr. Joseph Mercola, 10/22/09 Lewrockwell.com)
また、CBSニュースのレポートで、H1N1インフルエンザの疑いのある患者から取ったサンプルをテストしたところ、実際にH1N1インフルエンザにかかっていた患者数は精々２、３パーセント、最も割合の高かった州でも１７パーセント（フロリダ）、検査した患者の大多数は単なる風邪だった、というのがありました。政府が情報の収集をストップしたのも、頷けます。H1N1は危険だ、ワクチンは強制してでも接種させる、と言っている側から、H1N1インフルエンザの罹患率は低くてあまり危険でもない、と言うような統計は、出せませんよねえ。ニュース・クリップのビデオを下にリンクしましたので、英語の勉強も兼ねてご覧ください。（週末に要約を出します。あくまで予定ですが…。）
Watch CBS News Videos Online
Monday, October 19, 2009
オバマ大統領の報道ディレクターは毛沢東の崇拝者
だそうです。フォックス・ニュースのグレン・ベック（ホワイト・ハウスが現在目の敵にして攻撃している相手です）が入手したビデオで、オバマ大統領のコミュニケーション・ディレクターのAnita Dunn女史が今年の六月に、どこかの高校の卒業式で行ったスピーチのようです。（よりによって、教会の中。）
ビデオの中の本人の言によると、Dunn女史の尊敬する政治的哲学者（Political philosopher)は２人、毛沢東とマザー・テレサだとのこと。
つい最近、オバマ大統領のGreen Czar、Van Jones氏が辞任したばかりですが、Jones氏は米国共産党のメンバーでした。
ヒットラー、スターリンをはるかに上回る数の自国民を殺戮した張本人が、大統領報道ディレクターの最も尊敬する哲学者の一人。（毛沢東が哲学者だとは知りませんでしたねえ。）いったいホワイト・ハウスはどうなっているんでしょうね。
（私の結論は、この大統領は喧嘩の仕方を知らないな、ということです。ずっと今までAffirmative Actionの恩恵を受けて、苦労なく実社会で働くことなく大統領まで成り上がったようなので、達者なのは口先だけ、と言ったら手厳しすぎますかねえ。）
ともあれ、ビデオをご覧ください。本人は今になって「あれはジョークだ」と言っているようですが、ジョークに聞こえます？
Monday, October 5, 2009
アラブ、中国、日本、ドル建ての原油価格を放棄？
英国インデペンデント紙の１０月６日付けの記事です。
ドルの終焉（The demise of the dollar)
（ロバート・フィスク、１０月６日インデペンデント）
『アラブ湾岸国は、中国、ロシア、日本、フランスと共に、ドル建ての原油取引を廃止し、ドルの代わりに日本円、中国元、ユーロを含むいくつかの通貨と金、およびGulf Co-operation Councilのメンバー国（サウジアラビア、アブダビ、クウェート、カタールを含む）で新しく計画されている共通通貨をベースにした取引に移行する予定。
『すでにロシア、中国、日本、ブラジルの財務相および中央銀行総裁の間で内密の会合が行なわれ、計画を煮詰めている。』
移行は今後９年の間に行われる、と記事にはあります。最も熱心なのは中国で、
『中国の金融筋によると、話は進んでいるので今更[アメリカが]妨害しようとしても出来ないとのこと。「ロシアは遅かれ早かれルーブルを通貨バスケットに入れてくるだろう」と、香港の著名なブローカーはインデペンデント紙に語った。「英国は宙ぶらりんの状態だが、いずれユーロに参加する。ドルを使えなくなるのだから、そうするより外にないだろう。」』
と言うことは…アメリカのの最大債権国である中国、日本は、アメリカの債券に投資した金の回収をあきらめる、ということでしょうか？このニュースでドルが高騰するとは信じがたく、中国、日本は自国が保有するドル建て資産の大幅目減りを容認した、と取れるわけです。アラブ諸国、ロシア、ブラジルも、かなりのドル建て資産（債券）を保有しています。
ロシア、中国、フランスはまだしも、友好国と信じていた日本、アラブ湾岸諸国がドルを放棄するとなると、アメリカ政府の面子も、巨大赤字財政も、丸つぶれですねえ。（口だけ達者で経験が極薄の新米大統領を選んでしまった罰ですかね。）
それとも、新しい鳩山政権下ではこの計画も見直しになるのでしょうか？
Saturday, September 26, 2009
９月１２日のワシントン抗議デモ、参加者は２００万人？
ニューヨーク・タイムス紙は、デモの参加者は「数千人」、と報道しました。
ワシントン・ポスト紙によると、「数万人」。
日経新聞は確か「１０万人」。
イギリスのデイリー・メール・オンラインは何と「２００万人」、英語版のブログ・ポストで、「メールの推定は、いくらなんでも多分何かの間違いだろう」と私も書きました。
いわゆるMSM（Mainstream Media)、主要メディアが９月１２日ワシントンDCでの政府の諸政策に反対する市民のデモを無視する中、インディアナ大学の学生（？）がデモ参加者の推定人数を算出しています。ワシントンDCで過去行われた大規模な集会（大統領就任式、デモ）の参加者推定と、グーグル・アースを駆使しての計算結果は何と
デイリー・メールが大正解。
英語版のブログにこのインディアナ大学生のレポートを出してありますので、ご覧ください。
それにしても、冒頭の写真（デイリー・メールに載った写真です）を見て、参加者は「数千人」と書ける記者がいるとは驚きです。
Youtubeのビデオを見ても、「数万人」にすら見えません。
２００万人近くのアメリカ市民がワシントンに集合して、オバマ政権の諸政策（医療政策、環境政策、銃器コントロール、金融政策、軍事政策など、まあ要するにありとあらゆる政策）に反対するデモを行う、これは未曾有の出来事です。にもかかわらず、マスコミは沈黙したまま。稀に口を開いたかと思うと、これは「人種差別だ」（カーター前大統領）とか、正気を疑うような発言をしています。政策反対がなんで人種差別なんだ？と私などは思いますが。これは「極右派」の仕業だ、というのもありますね。政府の金の無駄遣い、政策の非を鳴らすのに、左も右も無いと思いますが？
Tuesday, September 22, 2009
経済不況脱出政策：日米中の比較
１９３０年代の世界大恐慌以来の経済危機、と誰もが言う、アメリカのサブ・プライム・ローン危機に端を発した現在の経済不況。さて、これを克服するために世界の主要先進国、途上国を問わず、政府が前面に出て、主に金融操作、経済刺激策（まあ、金のバラまきですね）で事を解決しようとこの１年間、いろいろやってみたものの、成果が出ている、と公言しているのはアメリカでは政府関係者のみ。
アメリカでも、企業のレイオフはペースが鈍ったものの依然として高い水準、実質賃金の減少、労働時間の更なる短縮の傾向が続き、不況のきっかけとなった金融機関の劣悪な資産は依然としてそのまま。今年の年頭から急速に増加したものと言えば、国の借金（債券）と、「Czar」と通称される大統領直属の私的顧問の数ぐらいでしょう。
そんな中、世界の３大経済、アメリカ、日本、中国は、どのような政策で不況脱出を図ろうとしているのでしょうか？この３か国を見る限り、不況脱出は残念ながら不可能ではないか、と悲観してしまう今日この頃です。
まずアメリカ。この夏以来、人気がどっと落ちたオバマ大統領ですが、路線はまったく変わらず。医療改革が何としても第一、という、不可解な姿勢もまったく変わっていません。上院の委員会で討議されている改革案には、高額の医療保険に入っている人々から追徴金を取る、とかいう、とんでもない条項が入っています。また、耳掻きから生理用品、コンタクトレンズの果てから高度医療機器まで、「医療器具」と引っくくって課税する、と言う案が出ています。下院の委員会を通過した改革案（H.R.3200)は、医療保険に入っていない人々すべてから追徴金を取る、従業員に保険を提供しない企業（雇用の大半を生み出す中小企業です）に追加課税、大統領任命のコミッショナーに、税金納付の詳細から銀行口座の詳細まで、あらゆる情報のアクセスを許す、など、この「改革」なるものが成立してしまったらアメリカは二度と不況から立ち上がれないのでは、と思わせるような条項ばかり。しかも悪いことに、日本に先駆けて、キャップ・アンド・トレードが下院を通過してしまいました。
次に日本。民主党に政権が変わり、そのこと自体は非常に良いことだと思います。ただ、残念なのは、民主党がマニフェストなるものに掲げている政策の多くは、アメリカの民主党の政策の引き写しのようにしか見えないことです。その最たるものが、民主党の掲げるキャップ・アンド・トレード。これがアメリカの引き写しだとすると、現在の税金に更に２０％上乗せするようなものです。しかも、企業が支払うのではなく、国民が広く負担することになります。
最後に中国。日本以上に輸出に経済を頼る中国の不況脱出の政策は？昨年末の経済刺激策で巨額の政府資金をばら撒いたおかげで、上海株式市場は急上昇しました。と同時に、インフレも上昇、政府は銀行の貸出し条件を強化する方針のようです。ばら撒き政策以外には、と見てみると、何と福祉政策が不況脱出策として挙げられているではありませんか。詳細は英語版のブログ・ポストを参照していただけると幸いですが、例えば、政府企業所有の鉱山からの垂れ流しで汚染された川の水のために、村人がガンで苦しみ、作物にも重大な被害が出ている、と言ったそのすぐあと、「だから中国も国家レベルの医療福祉体制の強化が必要」という結論なのです。それより汚染を何とかするほうが先だろうに、と私などは思ってしまいますが、どうも違うんですねえ。
英語ブログ・ポストの２つ目のリンクはBBCラジオのインタビューで、モルガン・スタンレー・アジアの会長（社長かな？）Stephen Roach氏が登場。中国の不況脱出には「福祉政策」の充実が第一、医療保険、失業保険、年金などの、社会の「安全ネット」を充実させれば、国民も安心して稼いだ金を貯めこむ代わりにどんどん使うだろう、と言うのが論理のようです。Roach氏のすぐ後に登場する中国政府関係者もそれにすっかり同意している様子。
日本で郵便局を民営化したのはアメリカの住宅バブルの絶頂期でしたねえ。郵便貯金を狙ってアメリカ、ヨーロッパの投資銀行がどっと押し寄せたようですが、中国に「福祉政策」とやらをけしかけて、集まるであろう巨額の資金を、多分モルガン・スタンレーを初めとするアメリカの銀行は狙っているんでしょう。（中国はイギリスのアヘン貿易を覚えていないのかなあ。）
経済不況脱出の政策が「医療政策」（アメリカ）、「環境政策」（日本）、「福祉政策」（中国）。どれをとっても、経済不況の只中に、国民の負担を増加するものばかり。Does it make sense to you?
私はオーストリア学派の経済学の考え方に賛成で、政府が前面に出て経済を牽引するのには反対です。牽引など出来ないどころか、より事態を悪化させると思っています。日米中政府の政策を見ると、最大課題の経済不況脱出を助ける、あるいは妨げないどころか、個人、私企業の自助努力を妨害し、更に不況に追い込みかねないのでは、と危惧しています。
Wednesday, September 16, 2009
日経平均のTA（テクニカル・アナリシス）
日本由来のロウソクチャートを出すのもおこがましいんですが、今日（９月１６日）ダウ工業平均が今年の最高値を付けたのを見て、さて、日経平均はダウと比べてどんな状態なのかな、と興味が湧きました。通常は日経平均の数字だけを見ていますが、チャートをしみじみ見たことはこれが初めて。
チャートは週チャート、期間は３年間です。ダウ平均の同期間内の週チャートに比べると、今年３月の底値からの上昇はやや力が無い、と言わざるを得ません。ダウ平均がすでに２００７年１０月の最高値から今年３月の底値までのフィボナチ・リトレースメント（Fibonacci Retracement)で３８．２％回復ラインを突破し、５０％のラインに迫ろうか、というところなのに対し、日経平均はいまだ３８．２％ライン（日経平均１１０００）を越えていません。
RSIの上昇傾向は崩れておらず、MACDもポジティブなのですが、どうももう一つ元気が無いように見えます。Slow Stochasticは５０の線に到達（ダウはすでに越えています）したものの、やはりもう一つですね。９月１７日の日経平均は今のところ１パーセント弱の上昇ですから、そう決め付けるのは早急ですね。
アメリカから見ていると、日経平均はダウ工業平均と上海株式市場の間に挟まれて、どうも動きがままならないように思えます。朝はダウの結果を受けて上昇するものの、上海市場のオープンを待たないと動きが決められない、といった状況が結構あるようですね。ダウも上海も、世界の他の株式市場がどうであろうとわが道を行く、といった感がありますが、日経平均はやはり日本らしい気配りでしょうか？
もっとも上海株式市場は、とても株式市場とは思えない、TAなどやってもやるだけ無駄のような、ものすごいチャートだったのを覚えています。マカオのカジノ、といったことろでしょうか。
Sunday, September 13, 2009
グラクソ・スミスクラインのH1N1ワクチンの中身
バクスター、ノヴァーチスのH1N1ワクチンの危険性についてはこのブログでもレポートしましたが（まだお読みでない方、ぜひお読みください）、グラクソ・スミスクライン社のワクチンにも同様の物質が入っています。
グラクソのH1N1ワクチンは、同社がH5N1（鳥インフルエンザ）ワクチンに使用したのと同じ補薬（Adjuvant)、『AS30』を使用しています。AS３０の主成分は他社と同じ、スクアレン。
グラクソ社の広報によると、
「ワクチンは、H1N1２００９年インフルエンザ菌の抗原とともに、グラクソ・スミスクライン独自の補薬システムであるAS03を含む。H5N1鳥インフルエンザウィルスを使用した臨床試験で、この補薬は補薬を含まない処方に比べて少ない抗原でより高い免疫反応を引き出す効果が認められた。 従って、この補薬システムの入ったワクチンは、ワクチンの大量生産を可能にする。」
要するに、抗原が少なくても効くように、免疫機能を人工的に高めるための補薬、と言うわけです。その主成分がスクアレンで、その危険性については先のブログ・ポストですでに触れましたが、ここでも復習しておくと、
「スクアレンは、脳の免疫細胞を過度に、長期にわたって刺激する可能性があり、その結果脳の炎症を起こし、自己免疫疾患を引き起こす」
ということです。また、スクアレンは実験動物を発病させるためにも使用されています。
ちなみに、サノフィ・パスツール社のワクチンに使用されている補薬、AF30も、スクアレンが入っています。補薬を使用していないワクチンは中国が開発しているワクチンだけのようですね。
グラクソ社がH5N1鳥インフルエンザワクチンに使用した成分がインターネットに出回っていますが、それを見ると、AS30（スクアレン）以外にも危ない物質がかなり入っています。（有害物質は赤）
alpha-tocopherol： ビタミンE
aluminum adjuvant アルミ補薬
disodium phosphate リン酸ナトリウム: 食品添加物
formaldehyde ホルムアルデヒド： 人体有害物質
magnesium chloride 塩化マグネシウム： 豆腐のにがりがこれです
octoxynol 10: 洗剤の一種
polysorbate 80 (Tween 80) ポリソルベート: 食品添加物。AS30の一部
potassium chloride 塩化カリウム: 死刑の際の薬物注射の成分です。
potassium dihydrogen phosphate リン酸二水素カリウム: 肥料、食品添加物、殺菌剤
sodium chloride 塩化ナトリウム（塩）
sodium deoxycholate デオキシコール酸ナトリウム
squalene スクアレン： AS30の主成分
thiomersal (thimerosol) チオマーサル: これは水銀です。
vitamin E
Tuesday, September 8, 2009
金のブレークアウト！（かな？）
金の過去３年の週チャートです。１オンス１０００ドルの天井にぶち当ることすでに今日で４度、その度にまた下降しているのですが、パターンが上方向にブレークするのは今かも？
Barrick Goldは今日、金のヘッジをすべて外す、と発表しました。また、中国政府は、ロンドンに保管してある（はずの）金を、香港に新しく建造した金庫に引き揚げる旨を通告しています。アメリカ政府の金融政策（というより、政策の欠如）に不満を募らせている中国は、２兆ドル相当の外貨準備高をドルから現物に切り替えるべく、ありとあらゆることをやっているようですが（アフリカの農地を買いまくる、鉄鉱石を買い漁る、石油備蓄、海外企業買収などなど）、その中の一つが金の取得のようです。
（中国に次いで外貨準備高の大半がドル建の資産なのは日本ですねえ。ドル建資産の大幅な目減りの可能性に対して、日本は何か手を打っているのでしょうか？）
Sunday, September 6, 2009
OT: スロベニアのポルカ・バンドのヒット曲！
Just hilarious.
スロベニアのAtomik Harmonikというバンドの、「ターボ・ポルカ（Turbo Polka)」です。
（英語版ブログには、「テクノ・チキン・レミックス」、これも爆笑。ぜひご覧ください。）
Thursday, September 3, 2009
H1N1ワクチンの副作用はインフルエンザより怖い？
日本でもH1N1ウィルス由来のインフルエンザの対策が急ピッチで進んでいるようですね。日本でのワクチン接種は任意、ワクチンの製造は国内の会社が行う、という記事を読んで安心していましたが、安心は時期早、８月２６日の読売新聞の記事を見てすっかりまた不安になりました。
『国内で必要とされるワクチンは５３００万人分。国内メーカーが年末までに製造可能なのは１３００万～１７００万人分にとどまり、厚生労働省は、不足分を欧米などの大手ワクチンメーカーから輸入する方針だ。しかし、海外製ワクチンにはワクチンの効果を増強するため、国内製にはない添加物が含まれており、予期できない重い副作用が起こる可能性が懸念されている。』
必要分の７割を輸入に頼る？しかも、
『海外製ワクチンの輸入は、緊急時に国内での臨床試験（治験）を省略して承認できる薬事法上の「特例承認」を初適用する方針だ。』
ううううぅ危ない。
新しい民主党政権になって、インフルエンザ対策が変わるのかどうか私は知りませんが、とりあえず変わらないと仮定して話を進めます。
大手欧米メーカーというのは、多分すでにワクチンを製品化してテストしているアメリカのバクスター（Baxter)とスイスのノヴァーチス（Novartis)だと思われます。どちらも重度の（死に至りかねない）副作用が指摘されており、医療関係者、研究者でさえ、ワクチンの接種は受けるな、と発言しています。H1N1インフルエンザで死ぬ確率よりワクチンの副作用で死ぬ確率の方が高い、という研究者の書いた記事によると、
『バクスター社のワクチンは「Celvapan」という名称で、アメリカでも特例措置の承認を取り付け、世界保健機構と契約して全世界にこのワクチンを供給する予定になっている。バクスター社のワクチンは、元になるカルチャーにAfrican Green Monkeyから取って培養した細胞を使用している。African Green Monkeyの細胞組織はワクチンを汚染するいろいろなウィルスの温床であり、そのようなウィルスの一つがエイズを引き起こすとされるHIVウィルスである。』
また、昨年の１２月、バクスター社のオーストリア子会社はH5N1鳥インフルエンザの生菌が入ったワクチンを世界１８カ国に発送、チェコの技師が念のために小動物でテストしたところ動物がすべて死んだため、まったく偶然に手違いが分かった、という空恐ろしいことをしでかしています。
次に、ノヴァーチス社のワクチンについては、こうあります：
『ノヴァーチス社のワクチンには「スクアレン（Squalene)」という物質が補薬（Adjuvant)として入っている。「スクアレン」は自己免疫疾患（リュウマチ性関節炎、多発性硬化症（MS)、Lupus）を引き起こす。また、湾岸戦争症候群とも関連付けられている。』
ノヴァーチス社が買収したChinonという会社が製造する、「スクアレン」を主原料としたMF-59という補薬がH1N1ワクチンに入っているのです。更に、
『「スクアレン」は高度免疫反応、自己免疫反応を引き起こす可能性があるため、真の危険は脳の免疫細胞、ミクログリアが長期にわたって活性化されることにある。[つまり、脳の炎症です。] このような長期にわたるミクログリアの活性化は、MS、アルツハイマー、パーキンソン氏病、ALS [筋萎縮性側索硬化症]、ワクチンによる脳炎などと強く関連付けられている。』
『「スクアレン」が安全だ、とする臨床レポートをよくみると、レポートを書いたのはノヴァーチス社、あるいはChinon社の研究員である。』
『ワクチン接種を勧める医師も含め、多くの人々が見落としているのは、製薬会社のテストはワクチン接種後わずか１、２週間の様子を見るだけだ、と言うことである。前述のような反応が現れるには、数ヶ月、数年かかるのである。』
『いったんワクチンが接種されてしまったら、自分を守るために出来ることはほとんどない。つまり、一生重い疾患に悩まされ、早まった死を迎えることになる。』
このような記事が以前から出ているにもかかわらず、また、アメリカ市民の間でもワクチンに対する疑問が深まっているにもかかわらず、アメリカ政府は（何と）４０ドルのギフトカードを餌に、（よりによって）子供に試験的に接種を始めています。子供を治験動物代わりにしているわけです。（親を見たら殴ってやりたい。）
記事が勧めるのは、効かないどころか有害なワクチン接種ではなく、ビタミンD3の大量摂取[２０００IUから５０００IUという数字を私はみました]、免疫機能を高めるサプリメント、良い食生活の３つ。それと、手をしっかり石鹸で洗う。
日本の会社が製造した日本のワクチンならいざ知らず、輸入のワクチンなど、絶対に避けましょう。いくら政府が補償を出すといっても、健康を一生損なう代償なんていくら出されても足りませんよ。
ちなみに、アメリカは、まるで内乱か戦争を想定しているとしか思えないような政府の対策要綱が漏れ出しています。（英語版のポストをご参照ください。）毒性が指摘されているワクチンの強制接種、患者の強制隔離、違反者は禁固３０日以内、罰金一日１０００ドル、など、ニュースを読んでいると空恐ろしくなります。オバマ政権下のアメリカの日常風景は、自由を愛する市民にとってはあまりいいものではありません。毎日テロリストの攻撃を受けているようで。（テロリストが政府だ、ってところがどうも。）
ちなみに、一週間のレンタルが５万ドルの貸し別荘で夏休みを過ごした大統領は、夏休みの疲れを取るために米国大統領の公式の休養地のCamp Davidへ出かけたはずです。（結構なご身分です。）
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